【東京オリンピック】スポンサー企業一覧!パートナーランク別スポンサー料の違いも調べてみた!

こんにちは

テレビ等で「東京オリンピック公式スポンサー」というフレーズや映像おCMなどを見かけます。

例えば「◯◯は東京オリンピック・パラリンピックを応援します」というフレーズもよく耳にします。

またオリンピックのロゴやシンボルマークも、目に触れる機会が多くなってきました。

という事で今回は

  • 【東京オリンピック】スポンサー企業一覧
  • 【東京オリンピック】パートナーランク別スポンサー料の違い

などについて紹介します。

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【東京オリンピック】スポンサー企業一覧

東京オリンピックのスポンサー企業を表にまとめてました。

スポンサー企業一覧

ワールドワイドパートナー

コカ・コーラ ノンアルコール飲料
アリババ オンラインモール、決済サービス、クラウド・コンピューティング
アトス 情報技術
ブリヂストン タイヤ、免震ゴム、自転車
ダウ・ケミカル 化学製品
GE エネルギー、インフラ、照明、輸送他
インテル 半導体、VR、5G
オメガ 時計、計時、採点システム
パナソニック AV機器、白物家電、電動自転車
P&G 家庭用品
サムスン電子 無線通信機器
トヨタ自動車 モビリティー
VISA クレジットカード他決済システム

 

ゴールドパートナー

アサヒビール ビール&ワイン
アシックス スポーツ用品
キャノン スチルカメラおよびデスクトップ・プリンター
ENEOS 石油、ガス、電気供給
東京海上日動火災保険 損害保険
日本生命保険 生命保険
NEC パブリックセーフティ先進製品とネットワーク製品
NTT 通信サービス
野村 証券
富士通 データセンターパートナー
みずほフィナンシャル 銀行
三井住友フィナンシャル 銀行
三井不動産 不動産開発
明治 乳製品・菓子
LIXIL 住宅設備部材&水回り備品

 

オフィシャルパートナー

味の素 調味料、乾燥スープ、アミノ酸ベース顆粒、冷凍食品
アース製薬 家庭用殺虫剤、虫よけ、肥料、培養土及び除草剤
EF 語学トレーニング
エアウィーヴ 寝具
キッコーマン ソース(しょうゆ含む)、酢、みりん、料理酒
近畿日本ツーリスト・クラブツーリズム 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス
JTB 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス
シスコ ネットワーク製品
セコム セキュリティーサービス&プランニング
ANA 旅客航空輸送サービス
ALSOK セキュリティーサービス&プランニング
大日本印刷 印刷サービス
大和ハウス工業 施設建設&住宅開発
東京ガス ガス・ガス公共サービス
東京メトロ 旅客鉄道輸送サービス
TOTO 水回り備品
東武トップツアーズ 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス
凸版印刷 印刷サービス
成田国際空港 空港運営
日清食品 カップ麺、袋麺、チルド麺、冷凍麺
日本郵便 郵便
日本空港ビルデング 羽田空港運営
JAL 旅客航空輸送サービス
JR東日本 旅客鉄道輸送サービス
久光製薬 外用鎮痛消炎剤
三菱電機 エレベーター・エスカレーター・ムービングウォーク
ヤマト 荷物輸送サービス
リクルート 人材サービス&オンライン学習及び教育サービス
読売新聞 新聞
朝日新聞 新聞
日経新聞 新聞
毎日新聞 新聞

 

オフィシャルサポーター

AOKI ファッション、ブライダル、エンターテイメント
Aggreko 仮設電源サービス
ECC 教育
KADOKAWA 出版社
Google IT企業
コクヨ 文具・家具メーカー
清水建設 総合建設業
TANAKA 田中貴金属の持ち株会社
乃村工藝社 空間創造事業
パーク24 駐車場事業
パソナ 人材サービス=人材派遣、人材紹介・斡旋、人事採用・管理・配置支援サービス、企業向け研修(オンライン及びオフラインのテストサービスなどの語学研修は除く)
丸大食品 ハム、ソーセージ、ウインナー、ベーコン、魚肉ソーセージ、かまぼこ、ローストポーク、スペアリブ
モリサワ 文字・フォント・ソフトウェア
ヤフー IT
産経新聞 新聞
北海道新聞 新聞

 

特例の共存

オリンピックオフィシャルパートナーは原則的に一業種一社ですが、

東京オリンピックに関して複数社の共存が特例として認められました。

  • 鉄道JR東日本と東京メトロの2社
  • 銀行みずほ銀行と三井住友銀行の2社
  • 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティサービスJTB、近畿日本ツーリスト・クラブツーリズム、東武トップツアーズの3社
  • 新聞読売新聞、朝日新聞、日経新聞、毎日新聞、産業経済新聞社、北海道新聞社の6社
  • 旅客航空輸送サービスJAL(日本航空)とANA(全日空)の2社
  • 警備サービスアルソックとセコムの2社
  • 水回り備品で一部共存:LIXILとTOTOの2社
  • ガス・ガス公共サービス東京ガスとENEOSの2社

その背景にはスポンサー料増加する事により税金の使用を抑える効果を狙っています。

約2兆円といわれる東京オリンピックの予算、「テレビ放映料」「チケット売り上げ」「スポンサー契約料」「税金」が大きな収入源です。

協会の方では「テレビ放映料(約23%)」「チケット売り上げ(約23%)」「スポンサー契約料(約37%)」「税金(約17%)」

を予定しています。

企業の数が増えれば、設備やサービスの充実につながりますので一石二鳥ですね。

パートナーランク別スポンサー

東京オリンピックにかかる膨大な費用を支えているのが多くのスポンサー企業です。

スポンサー料は、オリンピック運営の必要な資金源として、人件費や設備使用料などにあてられます。

スポンサー契約の種類は4つに分かれており、契約するカテゴリーのよって契約料や権利が違います。

ワールドワイドオリンピックパートナー

国際オリンピック委員会(IOC)と契約しており、原則1業種1社限定です。

オリンピック競技大会と自社の広告をリンクすることが認められ、世界中で大規模なキャンペーンを展開することが出来ます。

世界中の自社ブランド広告にオリンピックの表記ができるため、ブランド力のアップが期待できます。

ただし高い契約料を支払う必要があり、トヨタ自動車においては10年で2,000億円で契約したと言われています。

ゴールドパートナー

東京オリンピック委員会(JOC)との契約になります。

そのため、オリンピックのスポンサーと名乗れるのは日本国内に限定されます。

スポンサー料は、4年契約で24億円ほど、総額100億円位になります。

オフィシャルパートナー

ゴールドパートナーとの違いとして、JOCシンボルアスリートの肖像使用権と選手団の記者会見時におけるロゴ露出、JOCホームページ上のロゴ露出などが挙げられます。

通称「Tier2」と呼ばれています。

スポンサー料は、20億円の4年契約、総額80億円です。

オフィシャルサポーター

日本国内限定のスポンサー活動と、活動範囲がオフィシャルパートナーよりさらに限定される契約です。

まとめ

今回は

  • 【東京オリンピック】スポンサー企業一覧
  • 【東京オリンピック】パートナーランク別スポンサー料の違い

について紹介しました。

オリンピックは、世界規模で事業展開する企業にとって、最高のアピールの場です。

スポンサー料は莫大な金額ですが、オリンピックのスポンサーとなれるのはごく限られた企業のみなので、スポンサーになれること自体が名誉であり、スポンサー料以上の信頼を得られます。

また優良企業であるという証でもあります。

選手の活躍がオリンピックの醍醐味ですが、それを支えているワールドワイドパートナー企業の活躍も期待が持てます。

最後まで読んで頂きありがとうございました。

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